副業のすゝめ - オンザソファ

　エロ、金、マウンティング、AAA、自己防衛、そしてグルメというのが、ここ数週間における当ブログの話題の流れである。世間の流行と人の欲をしっかりと踏襲した、完璧なラインナップだ。センスしかない。品位や知性は置いてきた。センスしか、ない。

　今回はこの高度な俗物的センスにさらに磨きをかけるべく、“追い”金の話をさせてもらおうと思う。しかし私がする「金の話」と言えば、アフィリエイトをどう頑張っているかとか、いくら稼げたとか稼げねえとかいったような金策奮闘記が多いわけだが、今日のところは、もう少しためになりそうな話をしたいと思う。副業に関する法律と、税金の話だ。

　アフィリエイトやらエロ小説の販売やらで、雀の涙程度であるものの一応『副収入』というものを得ているこの私であるが、先日ひょんなことから、所属している派遣会社で副業が禁止されていることが発覚した。

　私は非常に驚いた。禁止されていないだろう、と勝手な思い込みで高をくくっていたわけではない。私は弊社の就業規約やその他の規則について記した書類に隅々まで目を通し、それらに副業を禁止する文言がないことを確かめた上で副業を開始したのである。

　まぁ、一社員が就労時間外に何をしているかなど、わざわざ言わなければまずバレないことだし、バレるとすれば年に20万円以上を副業によって稼いだ上、確定申告でミスったときくらいのものであるらしい。2019年1月以降の（副業による）私の稼ぎはテスト前の大学生のバイト代くらいのものであるから、正直バレる心配は毛ほどもないものだったが、それでも一寸先は闇のこの世の中である。いつ何どき、このブログがスターダムを駆け上がり、私の元に5億円前後の広告収入が転がり込んでくるかわかったものではないのだ。事が起きてからでは遅い─────そう思った私は、とりあえずネットで副業に関する法律を調べてみることにした。

　調べてみると、意外と簡単に、意外な事実が判明した。以下、特に参考になった事項ごとに話していこう。

①副業を禁止する法律は存在しない（公務員はのぞく）

　私としては意外だったのだが、憲法や労働関連法規上に、副業に関する規定はないらしい。就業時間外に何をするかは就業者の自由であり、その活動を制限することはできない、ということなのだそうだ。

②副業を理由に懲戒処分を受けるケースは大まかに分けて4種類

　1.本業に明らかに支障をきたす場合、2.同業他社で働いた場合、3.副業が本業との競合関係になる場合、4.本業の信用を失墜させる危険がある場合が、主な懲戒理由であるらしい。2.と3.は、私の副業には明らかに関係がない。4.は……たとえどんなに品のない文章を書こうとも、ネット上で私の正体がバレない限りは問題ないだろう。最後の1.についてだが、幸い未だスターダムを駆け上がっていない私には時間だけは潤沢にあるため、絵や文章を書きながらも1日7, 8時間は必ず寝ているし、ご飯も3食しっかり食べているので、今のところは心配ないと言える。

　①で、副業について規定する法律はないと言ったが、これはつまり『就業者の副業を禁止しちゃダメ』ということではなく、『当事者間（会社-社員）でうまいことやってくれ』ということである。副業を禁止する就業規則を作ったとして、就業者がそれを納得した上でその会社に勤めているのなら問題はないのだ。

　さて、弊社の就業規則には、副業を禁止する記述は見当たらなかった。が、ある程度長く勤めた者や、中途で採用された者には、「副業禁止・やってたらすぐに辞めること」と口頭で注意が来るらしい。なぜそんなスタイルを取っているのかはわからないが、とにかく重要なのは、弊社では事実上副業が禁止されている、つまり『副業がバレたらまずいことになる』ということである。色々なサイトを見ていると、話し合いや裁判によって、副業が理由の懲戒処分を回避することができるらしいが、そんな面倒な事態はハナからまっぴら御免だ。私がしなければならないのは、副業がバレないようにする工夫ただ1つである。

③住民税を“普通徴収”にすると副業がバレにくくなる

　まず前知識として、勤め人の住民税は“特別徴収”の形をとっており、前年度の所得を元に計算された金額を役所が会社に請求し、会社が給料から天引きで役所に支払うという形で納付されている。副業によって所得が大きく増えた場合、ソイツだけ役所から来る住民税の請求額が増えるため、これによって副業が会社にバレるというケースが多いのだそうだ。

　もし副業で稼ぐ額が年20万円未満であったなら、この心配はない。確定申告、つまり役所に所得の申告をする義務が生じるのは、前年に20万円以上稼いだ者だけだからだ。副業による所得が低く、役所に申告しないのなら、役所がそれを感知するわけもなく、従って会社にバレる心配もない。

　それでは年に20万円以上稼いで確定申告をしつつも、会社に副業がバレないようにしたい場合はどうすればいいのかというと、確定申告の際、書類上にある住民税の納付方法について、「自分で納付（普通徴収）」を選択するだけで良いらしい。こうすると副業分の住民税を自分で払うことができるので、役所から会社へ請求される住民税の額が変わらず、バレる危険が低くなるのだそうだ。

　へぇ～、という感じである。今現在の私にとっては役にも立たない、ほぼトリビア（この言葉も令和生まれにはきっと通じないんだろうな）に近い知識であるものの、何度でも言うがいつ何どき、何が起きるかは誰にもわからないのだ。年末あたりに突然収入が増えて焦ったり、それどころか本当に5億円転がり込んできて、一足飛びに『脱税方法』で血眼になって検索している私がいないとは限らないのである。不測の事態にも柔軟に対応できるよう、知識は蓄えておくにこしたことはない。

　↓今回参考にしたサイト

　副業と法律

　確定申告

　住民税の普通徴収

　↓前の記事

www.pandaonthsofa.com

　↓次の記事

www.pandaonthsofa.com